会社概要
PROFILE

世界の先端技術をプラス。
最強のカードで、
最新のグローバルクオリティを日本へ。

天田玩具製作所からはじまり、天田印刷加工時代を含め、紙製玩具製造に長く従事してきた私たちは、2013年12月、市場において世界のトップシェアを誇る総合カードメーカー『Cartamundi(カルタムンディ)社』との共同出資により『日本カードプロダクツ株式会社』を設立。
その分野をカードに特化させた企業として、新たな歴史の第一歩を踏み出しました。
”世界のカルタムンディ社”のDNAとの融合で私たちが手にしたもの。

それは常に世界の最先端技術に触れながら、日本のカード市場を俯瞰的に捉えられる広い視野と感性です。
そして私たちの挑戦はここからはじまります。
最先端技術とトレンドを独自にカスタマイズし、「世界+日本」の豊富なノウハウによって生まれたオンリーワン技術を活かすことで、カードにまつわるすべてを網羅する総合企業となるべく、さらなる進化を目指します。

日本のカード業界を牽引するような存在になりたい ―― それが、“日本一のカード生産会社”を目指して冠した『日本カードプロダクツ』という社名に込められた想い。

これからも皆さまにとって価値ある「オンリーワン」パートナーとして、たゆまぬ努力を続けてまいります。
今後ともなお一層のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

経営方針

1. 変化を先取りし 革新と創造に挑む
時代の先のイノベーションを追い求め、常に成長し続けます
2. 個性を尊重し 活力ある企業をつくる
個人の創造性・自発性を尊重し、 活力にあふれ、常に進歩をめざす企業風土をつくります
3. 自然を大切にし 社会と共生する
社会・自然との調和を大切にし、 良き企業市民として共存していきます
会社概要
商号 日本カードプロダクツ株式会社
Japan Card Products.co.,ltd
所在地 本社
埼玉県草加市稲荷1-11-1
加須工場
埼玉県加須市豊野台2-725-5
加須工場
設立 2013年12月2日
電話/FAX 本社
048-931-2421 / 048-931-2250
加須工場
0480-72-7111 / 0480-72-7272
資本金 2000万
従業員数 80名
決算 6月末
役員 代表取締役 小松 一雄
常務取締役 星野 慶一
取締役   Chris Van Doorslaer
取締役   Istvan Lagaert
会社沿革
1938年(昭和13年)7月天田玩具製作所を創業。紙製玩具の製造開始
1956年(昭和31年)7月株式会社天田玩具製作所に組織変更
1962年(昭和37年)11月天田印刷加工株式会社に社名を変更
1986年(昭和61年)3月株式会社あまだ設立
1991年(平成3年)10月大利根工場(現・加須工場)完成
2005年(平成17年)6月天田印刷加工株式会社より営業・企画部門を株式会社エンスカイとして新設 総務・経理部門を株式会社あまだに移管
2013年(平成25年)12月あまだグループとCartamundi社との資本・業務提携により日本カードプロダクツ株式会社設立。
天田印刷加工株式会社のカードおよびカード周辺事業を移管
*天田印刷加工株式会社は、2014年(平成26年)2月に合併し「株式会社あまだ」としてスタートしました。
採用情報

加須工場では随時スタッフを募集しております。
詳細は下記からお問い合わせくださいませ。
0480-72-7111 (採用担当:大澤)

「全社品質方針」

  1. 当社は法令の順守と顧客要求を最優先に考え、顧客の信頼と満足が得られる製品を常に提供する。
  2. 顧客要求事項を満たす為の、品質マネジメントシステムが有効的に機能する様、継続的に改善する。
  3. 品質方針を達成する為に毎年品質目標を設定し管理する。
  4. 品質目標は各部門ごと目標を設定し、全社員に品質方針と共に周知徹底、理解させる。
  5. 品質方針・品質目標の適切性及び有効性について年一回の見直しを実施する。

「環境理念」

当社は、環境ビジョンの理念として、地球環境保全が現代における人類の最も重要な課題の一つであることを認識し、地球環境保全と次世代のための持続可能な社会に向けて、積極的に貢献していく。

「環境安全方針」

  1. 事業活動により生じる当該部材の環境安全性の確認を行い、環境負荷の削減を図ります。
  2. 環境関連法令 ≪製品安全に関する関係諸法規に定められた義務≫及び自ら受入れる事を決めた協定を順守し、地域社会への配慮に努める。
  3. 環境管理物質の撲滅と環境負荷の削減活動を推進し、システムの 継続的な改善及び環境汚染の予防を図ることを目標とする。
  4. 環境パフォーマンス向上の為、定期監査・マネジメントレビューを行い、環境管理システムを継続的に改善する。
  5. 環境保全活動に係わる全従業員及び関係供給者に対し、環境安全方針を周知徹底し、年一回の見直しを実施する。

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